配管は、規則第１４条第１項第10号及び第13号の規定によるほか、次による。
流水検知装置の一次側配管の部分に、当該装置の弁体の一次側圧力を最低使用圧力以上に保つことができるように、屋内消火栓設備の基準（第５．１）を準用して補助高架水槽等を設けること。
ただし、起動用水圧開閉装置により常時充水できるもので、かつ、弁体の一次側圧力を最低使用圧力以上に保つことができるものにあっては、この限りでない。
屋内消火栓設備の基準（第５．２）を準用する。なお、接続箇所は、いずれの系統においても加圧送水装置から流水検知装置までの配管の部分とする。
屋内消火栓設備の基準（第５．４）を準用するほか、ヘッドの巻出し配管部分は次による。
- (1) 天井下地材に固定されたヘッドと巻出し配管に接続される横引き管の地震時の揺れ方の違いによる相対変位を吸収できる長さとすること
- (2) ステンレス製のフレキシブル管は、地震による過大な変位が生じない長さとすること
- (3) 地震時に他の建築設備や機器等と接触、衝突しないように、周囲に空間を確保すること
配管の管径は、設置箇所に応じ次による。
配水管（主配管のうち、流水検知装置からヘッド及び補助散水栓までの間の配管をいう。）の管径と取付けヘッド数の関係は次表によることができる。この場合において、取付許容ヘッド数には、補助散水栓をヘッドとみなして含むものとし、配水管のうち補助散水栓に至る配管の管径は、管の呼びで32ミリメートル以上とすること。
標準型ヘッド、高感度型ヘッド及び側壁型ヘッド
立上り管（主配管のうち、加圧送水装置の吐出側直近に設ける止水弁から、制御弁又は流水検知装置までの配管をいう。）の管径は、規則第13条の６第１項第１号から第３号により算出した個数に応じ、それぞれ次表に掲げるものとすること。
送水口から立上り管までの配管は、立上り管の口径以上の口径のものとすること。
- (4) 乾式流水検知装置及び予作動式流水検知装置の二次側配管
規則第１４条第１項第８号の２に規定する措置は、呼称15の閉鎖型ヘッドから加圧空気を放出した場合に、次表に示す流水検知装置の呼び径に応じた当該流水検知装置二次側の配管容積以下となる配管口径及び流水検知装置の数とすることをいう。ただし、弁急速開放機構又は空気排出器を設ける場合は、この限りでない。
