RE₁=1.3D
D:負荷の需要率
d :ベース負荷の需要率
ε :原動機の無負荷時投入許容量(PU(自己容量ベース))
ks:負荷の始動方式による係数
Z’m:負荷の始動時インピーダンス(PU)
cosθs :負荷の始動時力率
M₂’ :負荷投入時の回転数変動が最大となる負荷機器の出力(kW) 全ての{(負荷の始動入力(kW))-(原動機瞬時投入許容容量を考慮した定常負荷入力(kW))}の値が最大となる負荷出力(kW)
を計算して、その値が最大となるmiをM₂’とする。
a :原動機の仮想全負荷時投入許容量(PU)
ηb:ベース負荷の効率
mi :個々の負荷機器の出力(kW)
K :負荷の出力合計(kW)
fv₂ :瞬時周波数低下、電圧降下による投入負荷減少係数 別記6.2-1による。
ε :原動機の無負荷時投入許容量(PU)
ks :負荷の始動方式による係数
Z’m :負荷の始動時インピーダンス(PU)
cosθs :負荷の始動時力率
M₂’ :負荷投入時の回転数変動が最大となる負荷機器の出力(kW)
K :負荷の出力合計(kW)
fv₂ :瞬時周波数低下、電圧降下による投入負荷減少係数
別記6.2-1による。
fv₃:瞬時周波数低下、電圧降下による投入負荷減少係数
別記6.2-1による。
γ :原動機の短時間最大出力(PU)
d :ベース負荷の需要率
ks :負荷の始動方式による係数
Z’m :負荷の始動時インピーダンス(PU)
cosθs:負荷の始動時力率
M₃’ :負荷投入時の原動機出力を最大とする負荷機器の出力(kW)
全ての(始動入力(kW)-定格入力(kW))の値が最大となる負荷機器の出力(kW)
を計算して、その値が最大となるmiをM₃’とする。
ηb :ベース負荷の効率
mi :個々の負荷機器の出力(kW)
K :負荷の出力合計(kW)
REは、RE₁、RE₂及びRE₃の最大のものとする。
RE=max.(RE₁、RE₂、RE₃)
4で求めたREの値が1.3Dの値に比べて著しく大きい場合には、対象負荷とバランスのとれたREの値を選定し、その値が1.3Dに近づくよう調整すること。
この場合における調整は、次により行うこと
1.3D≦RE≦2.2
(1)の範囲を満足するものであっても、回生電力を生ずる昇降機がある場合、この回生電力を吸収できることを確認する。
吸収できない場合は、回生電力を吸収する負荷を設けること
原動機の軸出力は、RE×K×Cp(kW)以上とする。
原動機出力係数(RE)の算出方法は、前述のとおりであるが、その具体的算出に当たっては、様式4に示す計算シートを用いるものであること。
なお、計算シートを用いた算出の手順は、次によることとし、各算出式に用いる係数等については、別記6の諸元表によること。
(1) 原動機出力の算出と整合
負荷表及び発電機出力計算シートに基づいて様式4「自家発電設備出力計算シート(原動機・整合)」の所定欄に当該数値を記入し原動機出力を算出、さらに発電機出力と原動機出力の整合を確認して、自家発電設備出力を求める。
(3) 原動機種別によるRE₂
⑲:M₂’ 負荷表の⑲M₂’の値を記入する。
㊳ :fv₂ 別記6.2-1による。
61:RE₂ 上記の計算結果をRE₂とする。
(5) REを求める。
(6) 原動機定格出力
(7) 整合
消防用設備等の非常電源として、有効かつ適切な自家発電設備の選定のために、発電機出力と原動機出力には一定の関係があり、その適切な組み合わせを図る必要がある。発電機定格出力57と原動機定格出力69の値が次式の関係にある場合、当該出力を自家発電設備の定格出力とする。
なお、MR<1.5となるように計画することが望ましいこと