別表6-6(第7.1.(1)関係)
区 分 | A欄 | B欄 | C欄 | |
電線等の種類 | 工事種別 | 施設方法 | ||
耐 火 配 線 |
(1) アルミ被ケーブル (2) 鋼帯がい装ケーブル (3) クロロプレン外装ケーブル (4) 鉛被ケーブル (5) 架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブル(CV) (6) 600ボルト架橋ポリエチレン絶縁電線(IC) (7) 600ボルト2種ビニル絶縁電線(HIV) (8) ハイパロン絶縁電線 (9) 四ふっ化エチレン(テフロン)絶縁電線 (10) シリコンゴム絶縁電線 |
(1) 金属管工事 (2) 2種金属製可とう電線管工事 (3) 合成樹脂管工事(C欄の(1)により施設する場合に限る。) |
(1) 耐火構造とした主要構造部に埋設する。この場合の埋設深さは壁体等の表面から20mm 以上とする。 (2) 1時間耐火以上の耐火被覆材又は耐火被覆で覆う。 (3) ラス金網を巻き、モルタル20mm 以上塗る。 (4) A欄の(1)~(5)までのケーブルを使用し、けい酸カルシウム保温筒25mm 以上に石綿クロスを巻く。 (5) 耐火性能を有するパイプシャフト(ピット等を含む。)に隠蔽する。 |
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(4) 金属ダクト工事 | (2)、(3)又は(5)により施設する。 | |||
(5) ケーブル工事 |
A欄の(1)から(5)までのケーブルを使用し、耐火性能を有するパイプシャフト(ピット等を含む。)に施設するほか、 他の電線との間に不燃性隔壁を堅固に取付け又は15㎝以上の離隔を常時保持できるように施設する。 |
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(11) バスダクト |
(6) バスダクト工事 |
1時間耐火以上の耐火被覆板で覆う。 ただし、耐火性を有するもの及び(5)に設けるものは除く(注5) 。 |
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(12) 耐火電線(注1)
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電線 管用 のも の |
(5)のケーブル工事 |
B欄の(1)、(2)、(3)又は(4)で保護することもできる。 |
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その 他の もの |
(5)のケーブル工事 |
露出又はシャフト、天井裏等に隠蔽する。 |
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(13) MIケーブル | (5)のケーブル工事 | |||
耐 熱 配 線 |
(1)から(10)までの電線等 |
(1)、(2)又は(4)の工事 |
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(1)から(5)までの電線等 |
(5)のケーブル工事 |
不燃性のダクト、耐火性能を有するパイプシャフト(ピット等を含む。)に隠蔽する。 |
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(14) 耐熱電線(注2)
(15) 耐熱光ファイバケーブル(注3) (16) 耐熱形同軸ケーブル(注4) (17) 耐熱形漏えい同軸ケーブル(注4) |
(5)のケーブル工事 |