耐熱形漏えい同軸ケーブル及び耐熱形同軸ケーブルの性能及び材質は、別記１．１の規定によるほか、次により絶縁抵抗試験及び耐熱試験を行い、そのいずれの試験にも合格するものであること
- (1)
試験体は、亘長１.３mの供試漏えい同軸ケーブル又は同軸ケーブルを、図１に示すように、パーライト又はこれと同等以上の耐熱性を有するものでつくられた縦３００mm、横３００mm、厚さ１０mmの板（以下「パーライト板等」という。）に、太さ１.６mmの金属線（以下「固定線」という。）を用いて取り付け、供試漏えい同軸ケーブル又は同軸ケーブルの２倍の重さの荷重を当該供試漏えい同軸ケーブル又は同軸ケーブルの中央部に取り付けたものであること
- (2) 絶縁抵抗試験は、内部導体と外部導体との間の絶縁抵抗を直流５００Vの絶縁抵抗計で測定した値が１００MΩ以上であること
ア 加熱炉は次に適合するものを用いること
- (ｱ) 加熱炉の構造は、旧ＪＩＳＡ1305（鉛直式小型加熱炉及び調整方法）に定める都市ガス加熱炉又はプロパンガス加熱炉に準じた構造であること
- (ｲ) 加熱炉は、試験体を挿入しないで加熱した場合、４２０℃±１０％の温度を３０分間以上保つことができるものであること
イ 耐熱試験の加熱方法は、試験体を図２に示す位置に挿入し、ＪＩＳＡ1304（建築構造部分の耐火試験方法）に定める火災温度曲線の２分の１に相当する火災温度曲線に準じて30分間加熱すること
ウ 炉内の温度は、ＪＩＳＣ1602（熱電対）に規定する0.75級以上の性能を有する素線の線経が０.６５mm以上、１.０mm以下のＣ－Ａ熱電対及び自動記録計を用いて、図３に示す位置（Ａ点又はＢ点）において測定すること
エ 加熱中(2)に掲げる箇所に５０Hz又は６０Hzの交流電圧６００Vを加えた場合、短絡しないものであること
オ 加熱終了直後、直流５００Vの絶縁抵抗計で(2)に掲げる箇所を測定した場合、その値が０.４MΩ以上であること
カ 加熱により、炉の内壁より突き出た供試漏えい同軸ケーブル又は同軸ケーブルのシース部分が１５０mm以上燃焼していないこと
キ 加熱試験後の電圧定在波比は５.０以下であること
耐熱形空中線の性能及び材質は別記１．２によるほか、次により耐熱試験を行い、その試験に合格するものであること
(1) 試験体は図４に示すようにパーライト板等に取り付けること
(2) 加熱試験は、次によること
- エ 加熱試験後の電圧定在波比は、使用周波数において５.０以下であること
耐熱形漏えい同軸ケーブル、耐熱形同軸ケーブル及び耐熱形空中線には、次に掲げる事項をその見やすい箇所に容易に消えないように表示すること。なお、耐熱形漏えい同軸ケーブル又は耐熱形同軸ケーブルに表示する場合は、おおむね50メートルごとに１箇所以上とすること
