配管は、令第２９条第２項第２号並びに規則第３１条第５号、第８号及び第10号の規定によるほか、次による。 

１ 規則第31条第５号イただし書を適用し、配管を兼用できるものは、屋内消火栓設備の基準（第５．７）に該当するものとする。

２ 設計送水圧力の算定は、次による。ただし、設計送水圧力の上限は１.５㎫とする。

• (1) 配管の単位摩擦損失水頭は、使用する配管の種類及び呼びに応じ、第９章「配管の摩擦損失水頭の基準」によること

• (2)  摩擦損失計算は、立管ごとに、８００ℓ 毎分（双口形の放水口が設けられるものにあっては、１,６００ℓ 毎分）の水量が流れるものとして行うこと

• (3) 送水口の摩擦損失水頭は、使用する配管の種類及び呼びに応じ(2)により算出した流量（４．(1)ただし書を適用し２個の放水口（双口形のものを除く。）ごとに１の立管とした場合は、１,６００ℓ 毎分）における摩擦損失水頭値と送水口の等価管長38.3メートルとの積による数値とすること

• (4) ホースの摩擦損失水頭は、８mあるものとして行うこと 

３ 配管は、屋内消火栓設備の基準（第５．１）に準じて充水のための措置を講じるものとする。ただし、地階を除く階数が10以下の建築物に設けるもので、かつ、配管内容積が０.５㎥以下のものにあっては、この限りでない。

４ 立管は、次によるものとする。

• (1) 各階に２個以上の放水口（双口形は１個とみなす。）が設置される場合、当該放水口にいたる立管は、それぞれ別に設けること。ただし、１０階以下の部分にあっては、２個の放水口（双口形のものを除く。）ごとに１の立管とすることができる。

• (2) 立管の数が２以上となる場合は、立管相互を立管の口径以上の口径の配管により連結すること（図５－３－２）

• (3) 地階を除く階数が11以上の建築物に設ける立管の口径は、管の呼びで１２５mm以上とすること。ただし、２により算定された設計送水圧力が１.５㎫以下の場合はこの限りでない。 

５ 送水口から立管までの配管は、立管の口径以上の口径のものとし、送水口ごとに専用とすること。ただし、管の呼びで１５０mm以上の配管を用いる場合は、専用としないことができる（図５－３－２）。 

６ ３の充水措置として補助高架水槽に接続する配管は、管の呼びで４０mm以上のものとすること。

７ 配管の最下端部には、排水弁を設けるものとする。ただし、配管の最下端部に放水口を設けるものにあっては、排水弁を設けないことができる。◆ 

８ 設計送水圧力が１メガパスカルを超える場合に用いるバルブ類等は、次のいずれかによること 

• (1) ＪＩＳＢ２０７１の呼び圧力２０Ｋのもの

• (2) 金属製バルブ類等の基準に適合するものとして認定を受けたもの（１６Ｋ又は２０Ｋのもの）

• (3) ＪＰＩ（石油学会規格）の呼び圧力３００ＰＳＩ（２０Ｋ相当）のもの 

９ 配管の耐震措置

屋内消火栓設備の基準（第５．４）を準用する。 

10 配管の凍結防止措置

屋内消火栓設備の基準（第５．５）を準用する。 

11 配管の腐食防止措置

屋内消火栓設備の基準（第５．６）を準用する。 

12 合成樹脂製の管及び管継手の設置

合成樹脂管等の基準に適合するもの（最高使用圧力が１.５㎫を超えるものに限る。）を地中埋設配管又はピット内配管とする場合にあっては、規則第３１条第１項第５号ロ及びハに規定する「同等以上の強度、耐食性及び耐熱性を有するもの」として取り扱って差し支えないこと。

13 金属製の管継手及びバルブ類の設置 

屋内消火栓設備の基準（第５．９）を準用する。 

14 バルブ類の表示

屋内消火栓設備の基準（第５．10）を準用する。